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英語が使える外国人向け求人

日本で英語を使える職場は、大きくいくつかに分かれます。外資系企業やスタートアップのIT・エンジニアのチーム、海外向けの営業やカスタマーサポート、語学学校・公立学校・インターナショナルスクールでの英語講師、訪日客を迎えるホテルや旅行会社、大学や研究機関の研究職などです。英語が社内の主な言語の職場もあれば、顧客対応は英語でもチーム内は日本語という職場もあるため、求人でどちらかを確認しましょう。

こうした仕事の多くは「技術・人文知識・国際業務」の対象で、IT、国際業務、民間の語学学校での講師などが含まれます。公立学校の外国語指導助手は「教育」、大学での研究は「教授」や「研究」が一般的です。ホテル・観光の仕事が「技術・人文知識・国際業務」に当たるのは、通訳や専門的な業務が主な場合で、清掃や配膳が中心の仕事は対象外です。個別の判断は出入国在留管理庁が行います。

英語中心のチームでも、契約、住まい探し、役所の手続き、昇進などでは日本語が役立ち、日常会話レベルの日本語を歓迎条件に挙げる企業も多くあります。面接では、会議・書類・顧客との電話など、どの場面で日本語を使うのかを聞いておきましょう。海外から応募する場合は、外国人を採用した実績があるか、在留資格認定証明書の書類を誰が準備するかも確認すると安心です。

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よくある質問

英語だけで日本で働けますか?

分野によっては可能です。外資系企業のIT、英語講師、観光地の一部のホテル業務などが代表的です。ただし日本語話者向けに比べて求人数は少なく、仕事以外の生活では基本的な日本語があるとずっと楽になります。

英語を使うITや事務の仕事はどの在留資格になりますか?

学歴や実務経験の要件を満たし、専門的な業務であれば、一般に「技術・人文知識・国際業務」です。条件によっては「高度専門職」に該当する場合もあります。判断は出入国在留管理庁が行います。

英語が使えるホテルの仕事は就労ビザの対象ですか?

通訳、海外向けマーケティング、外国語を使うゲスト対応など、専門的な業務が主な場合に限られます。客室清掃やレストランでの配膳などが主な業務であれば、「技術・人文知識・国際業務」の対象にはなりません。

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