日本語ができなくても働ける仕事は？職種ごとの現実と在留資格の注意点

「日本語不問」の意味は求人ごとに違う

求人票の「日本語不問」「日本語力不要」「未経験・初心者OK」という表現は、職場によってまったく違う意味を持ちます。会議もコードレビューも資料もすべて英語という外資系ITのチームもあれば、読み書きは一切不要でも、ラインでの指示は早口の日本語、安全表示も日本語だけという食品工場もあります。

応募する前に確認したいのは三つです。研修と安全教育は何語で行われるか、毎日の作業指示はどう伝えられるか、自分が理解できる言語を話すリーダーや先輩がいるか。見出しの「日本語不問」よりも、この答えのほうが働きやすさを正確に表しています。多言語のリーダーや翻訳済みのマニュアルがある職場と、「見て覚えて」が基本の職場とでは、同じ仕事内容でも負担がまったく違います。

また、日本語を使わない仕事は昇進やキャリアの選択肢が限られがちです。リーダー職、事務職、接客職の多くは日本語が前提になります。日本語不問の仕事は「ゴール」ではなく「スタート地点」と考え、その先をどう広げるかを最初から計画しておくのが現実的です。

日本語なしでも現実的な職種

日本語をほとんど使わずに働く外国人が実際に多いのは、次のような分野です。ただし、どれも条件付きで、採用や在留資格の許可が約束されるものではありません。

これ以外の分野、たとえば小売、コンビニ、飲食店、介護、一般事務などは、日本人の客や利用者、同僚と一日中話す仕事なので、少なくとも日常会話レベルの日本語が求められるのが普通です。こうした業種で「日本語不要」とある場合は、実際のやりとりをどうしているのか、応募前に具体的に聞いてみましょう。

• 外資系・国際チームのIT・エンジニア職：ソフトウェア開発、インフラ、データ、QAなど。英語を社内の共通語とするスタートアップや、大手企業のグローバル部門も含まれます。実務経験と、関連する学位または資格が求められるのが一般的です。
• 英語などの語学講師：英会話スクール、子ども英語、企業研修、ALT（外国語指導助手）など。教える言語について、ネイティブまたはそれに近い運用力が期待されます。
• 訪日客の多い国際的なホテル：フロント、ゲストリレーション、コンシェルジュなど外国語を活かす職種。ただし社内連絡や電話対応では日本語を使う場面が多く、日本語ができるほど有利です。
• 多言語対応のリーダーがいる工場・倉庫：ピッキング、梱包、仕分け、食品加工、簡単な組立など。英語、ベトナム語、ポルトガル語、中国語などで説明してくれる職場があります。ただし、応募できるかどうかは在留資格に大きく左右されます。
• 母語をそのまま活かす仕事：翻訳・通訳、海外営業、母国からの顧客向けサポートなど。母語と英語を組み合わせて働くケースが多く見られます。

応募できるかどうかは在留資格で決まる

日本では「この仕事ができるか」だけでなく、「自分の在留資格でこの仕事をしてよいか」が問われます。資格の範囲外の仕事をすると、在留期間の更新が認められない、退去強制の対象になるといったリスクがあり、雇った企業も処罰の対象になり得ます。内定を受ける前に必ず確認してください。

そのため、「日本語不問」の派遣の工場・倉庫求人に実際に就いているのは、就労制限のない在留資格を持つ人か、週28時間以内で働く留学生・家族滞在の人が中心です。技術・人文知識・国際業務の資格を持つ人は、本人にやる気があっても、こうした仕事には原則として就けません。

OlaJobで「在留資格と適合の可能性あり」と表示されるのは、求人に記載された業務内容をもとにした目安です。最終的な判断は常に出入国在留管理庁が行います。業務内容があいまいな求人は、仕事内容を書面で示してもらい、必要に応じて入管に確認しましょう。

• 技術・人文知識・国際業務：IT、技術、翻訳・通訳、海外営業、一部の語学指導など、専門知識や外国語・異文化の素養を使う仕事が対象です。いわゆる単純労働は対象外のため、工場のライン作業、倉庫のピッキング、清掃などはこの資格では認められません。
• 教育：公立の小中学校などでの語学指導が対象です。民間の英会話スクールの講師は、雇用先によって技術・人文知識・国際業務で働くのが一般的です。
• 特定技能1号：製造業、飲食料品製造業、宿泊、外食業などの指定分野が対象です。技能試験に加えて基礎的な日本語試験（N4程度）の合格が原則として必要なため、「日本語ゼロ」で進めるルートではありません。
• 永住者・定住者・日本人の配偶者等・永住者の配偶者等：就労内容に制限がないため、派遣の工場・倉庫の仕事も選べます。
• 留学・家族滞在：資格外活動許可を受けたうえで、原則として週28時間以内のアルバイトのみ。留学生は、学校が定める長期休業期間中に限り1日8時間以内まで働けます。風俗営業関連の仕事は、どの場合も禁止です。

IT・語学講師・ホテルで採用側が見ているポイント

英語で働けるIT職では、スキルを証明できるものが重視されます。ポートフォリオやGitHub、過去のプロジェクト、そして面接で自分の仕事を説明する力です。技術・人文知識・国際業務の申請には、職務に関連する学位または一定の実務経験も必要になるのが一般的です。外国人を採用した経験があるか、ビザサポートがあるかは早めに確認しておきましょう。

語学講師の求人は数が多い一方、雇用条件の差が大きい分野です。正社員か時給制か、授業準備や学校間の移動時間に賃金が出るか、在留資格の手続きを誰が担当するかを確かめてください。ネイティブであることは強みですが、在留資格の面では大学卒業などの学歴が求められるのが通常です。

国際的なホテルでは、英語・中国語・韓国語などが本当に役立つ接客ポジションで外国人が採用されています。それでも日本人スタッフとの連携、社内の掲示、電話対応などで日本語は日常的に使われるため、基本的な日本語があれば最初の数か月がずっと楽になります。客室清掃や荷物運びが中心の仕事は、技術・人文知識・国際業務とは一般に適合しない点にも注意が必要です。

工場・倉庫の仕事は現実的。ただし条件をよく読む

大都市周辺の工場や物流センターでは、さまざまな国籍の人が働き、複数の言語で仕事を説明できるリーダーがいる職場もあります。仕分け、梱包、検品、簡単な機械操作などは見て覚えられる作業が多く、そのため「日本語不問」で募集されやすい仕事です。

多くは派遣会社や請負会社を通じた雇用です。実際の雇用主はどこか、勤務地はどこか、シフトの形、交通費の有無、寮費や備品代が給与から引かれるかを確認し、労働条件は自分が読める言語の書面で、初日より前に受け取りましょう。

言葉がいちばん大切になるのは安全の場面です。作業そのものが簡単でも、危険表示を見分け、緊急時に叫ばれる指示を理解できなければなりません。最初の一週間で安全に関わる言葉を覚えることは、「できれば」ではなく必須です。

働きながら「生活の日本語」を身につける

仕事を英語や母語でこなせても、役所、病院、大家さん、銀行など、日常生活は日本語で動いています。職場でも少しの日本語が大きな違いを生みます。まずは生活に困らないレベル、次に特定技能への道が開けるN4、さらに応募できる職種が大きく広がるN3・N2と、段階的に目標を置くと続けやすくなります。

日本語を勉強していることは職場にも伝えましょう。好意的に受け止める上司は多く、JLPTの受験料を補助したり学習時間を設けたりする会社もあります。日本語の上達は、日本語不問の仕事から、より安定した、より条件のよい仕事へ移るいちばんの近道です。

• 最初の数週間でひらがなとカタカナを覚える。カタカナが読めるだけで、商品名、メニュー、職場のラベルの多くが読めるようになります。
• 安全に関わる言葉を覚える：危険、注意、立入禁止、非常口、止めて。
• 毎日耳にする言葉を覚える：お疲れ様です、すみません、もう一度お願いします、わかりました、確認します。
• 市区町村や国際交流協会、ボランティア団体の地域日本語教室に参加する。無料または低料金のところが多くあります。
• 国際交流基金などの公的機関が公開している無料教材を使い、週1回2時間より毎日15分を続ける。

「日本語不要・ビザは必ず取れる」とうたう求人の危険サイン

外国人向けの求人の中には、誰にも約束できないことを約束するものがあります。在留資格の許可を約束できる企業、紹介会社、求人サイトは存在しません。判断するのは出入国在留管理庁だけです。「ビザは必ず取れる」「許可率◯％」といった表現は、制度を誤解しているか、求職者につけ込もうとしているかのどちらかです。

おかしいと感じたら、ハローワーク、労働基準監督署、厚生労働省の多言語による相談窓口に相談できます。在留資格に関する質問は、出入国在留管理庁のインフォメーションセンターが窓口です。

• 「ビザは必ず取れる」「許可は確実」などと、結果を約束している。
• 仕事の紹介料として求職者本人にお金を請求する。職業紹介事業者は、原則として求職者から手数料を取ることができません。
• パスポートや在留カードを会社で預かると言われる。
• 技術・人文知識・国際業務の資格の人に工場・倉庫の仕事を紹介し、「書類上は別の仕事にする」と説明する。
• 書面の契約がない、または読めない言語の契約書しかなく、質問もさせてもらえない。
• 「手取り月◯万円」とだけ示され、時給・労働時間・控除の内訳が説明されない。